@article{oai:toyama.repo.nii.ac.jp:00001660,
 author = {中村, 博之},
 issue = {1},
 journal = {富山大学紀要．富大経済論集},
 month = {Jul},
 note = {application/pdf, コンビュータに代表されるハイテクの進歩に伴い，近年，製造業においては設備への投資が高い伸びを示している。とりわけ，大企業では，その設備も以前とは異なったタイプのものが大幅に導入されてきている。かつては設備は人間の作業の手助けをするためのものであった。ところが，現在は， CIM(Computer Integrated Manufacturing), CAD (Computer-Aided design), CAM(Computer-Aided Manufacturing）という言葉からもわかるようにコンビュターが制御し，人間にとって代わって製造を行うオートメーション設備が出現し，それが設備投資の対象として注目されているのである。このような設備に対する投資の意思決定においても，従来通り投資によるコストとベネフィットを比較して，投資プロジェクトを採択するか却下するかを決定しなければならない。ここで，一般的に適切とされる，貨幣の時間価値を考慮した正味現在価値法あるいは内部収益率法を仮定すると，コストとは資本コストであり，ベネフィットとはネット・キャッシュ・インフローである。このとき，従来の設備によるベネフィットと，近年重要性を増したオートメーション設備によるベネフィットを比較すると，明らかに違いがある。よって設備投資の意思決定のために，ベネフィットの新しい測定方法が必要であると思われる。そこで，まず，従来の設備によるベネフィット測定方法を提示する。そして，その方法に含まれていなかったオートメーション設備への投資によるベネフィット測定のアメリカでの試みを検討し，どのような点が今後の問題となるのかを明らかにしたい。, Article, 富山大学紀要．富大経済論集，第35巻第1号，1989.7，pp.155-169},
 pages = {155--169},
 title = {オートメーション設備によるベネフィットの測定とその問題点},
 volume = {35},
 year = {1989}
}