@article{oai:toyama.repo.nii.ac.jp:00014952,
 author = {宮, 一志 and 田仲, 千秋 and 田中, 朋美},
 journal = {とやま発達福祉学年報},
 month = {Jul},
 note = {application/pdf, 発達障害が疑われる小児のうち就学年齢以降で受診する例では認知機能・能力の偏りが軽度であるにも関わらず、二次障害を合併していることが多いとされている。本研究では2010年4月から2015年9月までに富山大学附属病院を受診し、発達・知的障害と診断された6歳から15歳までの小児において、受診時の年齢により（小学校低学年群、小学校高学年群、中学生群の3群）、二次障害の発生頻度に差が見られるか、x二乗検定により解析した。その結果、年齢群と受診時の二次障害の有無では有意差が見られた（ X 2(2, N=95)=12, p<0.01）。残差分析により小学校低学年での受診では二次障害の合併が少ないことが示唆された。発達障害児が二次障害を起こさないためには教育・保健・福祉・医療の連携協力を進め、個々の子どもたちの特性や能力を早期に把握して、個々に応じた支援・教育を行っていく必要があると思われた。, Article, とやま発達福祉学年報, 7巻, 2016.7.28, Page 23-27},
 pages = {23--27},
 title = {学齢期発達障害・知的障害児の二次障害合併の検討},
 volume = {7},
 year = {2016}
}