@article{oai:toyama.repo.nii.ac.jp:00001236,
 author = {下田, 芳幸},
 journal = {教育実践研究 : 富山大学人間発達科学研究実践総合センター紀要},
 month = {Jan},
 note = {文部科学省の報告（2012）によると，平成22年度の小学校における暴力行為の発生件数は7,092件で，前年度より20件ほど減少したものの４年前と比較しても２倍以上の発生件数である。またいじめ問題に関しては，36,909もの認知（発生）件数となっている。これは４年前と比べると４割ほど減少しているが，いまだ高い数値にあるといえる1)。そして不登校生徒数は，ここ数年は２万２―３千人台を推移しており，減少傾向にあるとは到底ない状況にある。なお小学６年生で７千人台である不登校生徒数は，中学１年生になると2.2万人台と急増しており，いわゆる中１ギャップと呼ばれる特徴的な現象が見られる。この中１ギャップに関連して，国立教育政策研究センター（2003）が不登校生徒に行った追跡調査によると，中学１年生で不登校状態に陥った生徒のうち約８割には，小学校時代に欠席や遅刻といった不登校の兆候が示されている。
このことから，小学生に対しても，学校不適応の改善や予防のため，心理面接（カウンセリング）といった個別的対応とともに，“一次的援助サービス”（石隈，1999）と呼ばれるような，すべての児童生徒を対象とした，心理学的な立場からの予防的・成長促進的な働きかけも，極めて重要であると思われる。不登校やいじめ，暴力行為といった学校不適応には，学校ストレスの影響や（嶋田，1998），社会的スキルの獲得不足（戸ヶ崎・岡安，坂野，1997）が指摘されていることを踏まえると，スクールカウンセラーをはじめとする学校臨床の専門家には，生徒が学校で経験するストレスの緩和や自己コントロール力の育成，適応的な社会的スキルの獲得を目的とした，クラス単位での予防的心理教育として実施されるストレスマネジメント教育（Stress Management Education，以下SMEと略記）や，学級などを実施単位とした集団社会的スキルトレーニング（Classroombased Social Skills Training，以下CSSTと略記）といった予防的な心理教育に関する知識や実践力が期待されるだろう。
そこで本稿は，これら心理教育の小学生への適用に関する現在の動向を把握してまとまった知見を提供することを目的に，小学生を対象としたSMEとCSSTの日本での研究を概観して整理することで，学校不適応への予防的あるいは成長促進的な心理教育に関する実践動向に関する検討を行うこととした。, Article, 教育実践研究 : 富山大学人間発達科学研究実践総合センター紀要, 7号, Page 71-84},
 pages = {71--84},
 title = {小学生を対象とした予防的心理教育研究の実践動向 : ストレスマネジメント教育と集団社会的スキルトレーニングに焦点を当てて},
 volume = {7},
 year = {2013}
}