@article{oai:toyama.repo.nii.ac.jp:00001231,
 author = {高信, 智加子 and 下田, 芳幸 and 石津, 憲一郎},
 journal = {教育実践研究 : 富山大学人間発達科学研究実践総合センター紀要},
 month = {Jan},
 note = {application/pdf, 文部科学省の調査（2012）によると，平成22年度の中学生の不登校生徒数は97,428人であり，４年ぶりに10万人を下回ってはいたものの，依然として高い数値であると言わざるを得ない状況である。出現率は2.73％であり，37人に１人の割合である。これは，通常学級１つにつき１人存在するという計算になり，学校における不登校問題は現在でも大きな課題であるといえる。
このような中，学校現場においては，1995年からスクールカウンセラーの配置がなれ，現在では全校配置となっている。さらに2008年からスクールソーシャルワーカーが設置されるようになり，それぞれについて様々な支援に関する報告がなされている（レビューとして有賀・鈴木・多賀谷，2010；井上，2008；井上・窪島，2008；若本・山下・下舞，2009）。
しかし，このような現状の中で，中学校の教師自身が不登校状態の生徒や保護者に対してどのような支援を行っているのか，という点については，少数の事例を考察するタイプの研究は散見されるものの，実態を幅広く調査し分析したものは多くない。このような現状の中で教師の支援の実態を調査したものとして，例えば山本（2007）は小中高の教員を対象とした調査において，不登校状態を捉える尺度を作成して支援方法との組み合わせを検討し，自己主張ができない場合は学習指導・生活指導とともに家族支援が有効である，といった対応関係について考察している。また岸田（2012a）は小中学校の教員を対象に調査を行い，教師がうまくいったと認識している支援方法として，家庭との連携や心理面への支援が上位に来ることを報告している。
ただしこれらの調査は，小中高といった様々な学校段階が含まれている。しかし，不登校は学校段階で出現率が異なっており（文部科学省，2012），また教科担任制といった制度の違いや発達段階の視点から考えても，各学校段階における不登校の状態像や教師に求められる支援方法は異なることが考えられる。
以上のことから本研究では，不登校の出現が最も多い中学校の教師を対象とし，不登校生徒に対する教師の支援がどのように行われているかを調査し，効果のある支援のあり方について検討することを目的とする。, Article, 教育実践研究 : 富山大学人間発達科学研究実践総合センター紀要, 7号, Page 21-26},
 pages = {21--26},
 title = {中学校教員の不登校支援に関する実態調査},
 volume = {7},
 year = {2013}
}